今、世界中で新型コロナウィルスの流行がみられます。
その影響で、2020年夏に開催予定の東京オリンピックにも中止や延期の可能性が濃厚になってきました。
そこで、今回は、東京オリンピックの開催が中止になるとチケット代の返金について詳しく紹介します。
また、本当に東京オリンピックは中止や延期になってしまうのか、現状の実態を捉えながらどんな可能性が高いのか解説していきます。
東京オリンピックが開催されるのかどうか気になる人は、ぜひ、この記事を見て、少しでも不安を解消しましょう。
そして、楽しみにしている東京オリンピックが開催されるように心から祈りましょう!
東京オリンピックが中止になると?延期は?
東京オリンピックが中止になると、私たちが暮らす日本では、
- 一気に暗いムードになる
- 消費が落ちる
- 外国人観光客が減る
- オリンピックの関連イベントがなくなる
- サービス業の雇用の低下
- 企業が投資しなくなる
など人々の活気がなくなり、景気が落ち込むという悪影響が出ると予想されています。
そして、最悪の場合は、日本が大不況へ陥ると言われています。
日本が大不況へ突入した場合、消費税が上がるなどで国民の負担額が一気に跳ね上がるでしょう。
専門家によれば、1年間に負担する1人あたりの金額が16,000円になるというのです。
また、企業の業績や投資が減るので、給料やボーナスも減り、経済が回らなくなります。
景気が落ち込むという悪影響が出ることを避けるためにも、日本人が活気溢れる毎日を送るためにも、ぜひともオリンピックの中止や延期は避けたいものですね。
追記
チケットの払い戻しがなくなりました。
万が一、東京オリンピックが中止になっても払い戻しはないとのこと。
だんだん嫌な雰囲気になってきましたが、払い戻しがないなら、開催してほしいですよね。
早く収束することを祈ってます。
東京オリンピックが中止や延期になるとチケットの返金は?
東京オリンピックが中止になった場合や延期になった場合は、チケット代が全額返金される可能性が高いです。
それは、今回、東京から札幌へと会場が変更されたマラソン競技のチケットの対応があったからです。
マラソン競技の場合は、競技を見に行けずチケットの返金を求める人には全額返金の対応がとられました。
そのため、今回、東京オリンピックが中止や延期になった場合も、郵便局などで全額の払い戻し対応がされる可能性が高くなるでしょう。
オリンピックが中止や延期になった過去の事例は?
1896年のアテネ大会以降、近代オリンピックが始まってからというもの夏季オリンピックは3回の中止がありました。
それは、1916年ベルリン大会、1940年東京大会、1944年ロンドン大会です。
この3回の大会は、どれも戦争が理由で開催が中止されています。
ただ、オリンピックが延期になったという事例は今までにありません。
今回の東京オリンピックは、新型コロナウィルスの脅威が、「本大会参加者の安全が理由を問わず、深刻に脅かされると信じるに足る合理的な根拠がある場合」というIOCと東京が交わしたルールに当てはまる可能性が大きくなってきました。
そのため、中止や延期の声が聞こえるようになってきたのです。
実際、東京都知事の小池さんは、「東京オリンピックの中止という選択肢はない」と公言しています。
また、東京オリンピック開催か否かの権限を持っているIOCとしての意見も開催を強調している状態です。
しかし、IOC委員や大会組織委員の中には、「東京オリンピックの延期の検討を」という声もあるのも事実です。
具体的には、大会組織委員の1人である高橋治之さんは、「大会を1～2年後の夏に開催すべき」との案を出しています。
それぞれの立場の人が、様々な人の立場に立って考えている状態です。
そして、多様な考えをもって、東京オリンピックの開催について真剣に議論をしている状態です。
ただ、東京オリンピックが開催されるかどうかはIOCが権限をもっています。
そのため、日本または開催地の東京が何を言っても無駄という結果にはなります。
最新の情報では、IOCは世界保健機構（WHO）の勧告に従うと発表しているので、日本がこれまで以上にコロナ感染が広がれば、中止や延期の可能性は十分に高くなります。
誰もが納得いく結論を導き出してほしいと願っています。
東京オリンピックが中止になるとホテル代や飛行機代は?
ホテル代や飛行機代は、補償の対象にはなりません。
そのため、東京オリンピックが中止や延期になった場合にかかるキャンセル料は各自で支払うことになります。
それぞれキャンセル料がかかってくる既定の期間がありますので、よく確認して対応していきましょう。
最新】東京オリンピックは中止や延期が濃厚?
2020年2月26日に、IOC委員のディック・パウンド氏が「新型コロナウイルスの状況をみて、5月末に決断を下す」という意見を発表しました。
また、新型コロナウイルスの専門家によると、日本での新型コロナウイルスのピークは3～4月だと予想されています。
そのため、濃厚な意見は、「2021年に延期」が有力な情報だとみられています。
しかし、今後の状態が読めない事態であることには変わりありません。
東京オリンピックが開催されることを祈りながら、今後の情報をチェックしていきましょう。
まとめ
今回は、東京オリンピックの開催が中止や延期になった場合の影響やチケット代などの返金について詳しく紹介しました。
今のところ、「2021年への延期」が有力な意見です。
チケット代の返金やホテルや飛行機代の対応など自分でしっかりと対応していきましょう。
